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子育て費用 調査結果の見方のコツ
お子さんがいる家庭にとって、「教育費」が家計に与える影響は多大なもの。お子さんが小さいうちからしっかり準備するためにも、「子育てにお金はいくらかかるのか」を知っておきたいと思う人は多いでしょう。
そんな時に役立つのが「子育て費用」に関する調査。
国などの公的な機関から民間の団体や会社に至るまで、いろんな種類の調査や結果が公表されています。
よく見かける公的な調査の一例をご紹介しておきましょう。
◆文部科学省「子どもの学習費調査」
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/001/index06a.htm
◆独立行政法人 日本学生支援機構「学生生活調査」
http://www.jasso.go.jp/statistics/index.html
◆日本政策金融公庫「教育費に関する調査結果」
http://www.k.jfc.go.jp/tyousa/kyoiku_kekka_m/index.html
こういった調査をまとめた結果 「子ども1人あたりの教育費は1000万円以上」などという数字を見てビックリ！ドッキリ！ということがよくあります。
が、本当の意味で「わが家の教育資金設計」に活用するためには、調査の結果を見るときにちょっとしたコツが必要なのです。
1つめのポイント。
「『総額』で1000万円」と聞けば不安になってしまいがちですが、「教育費」というのは最初からすべてを貯めておかなければならないお金ではないということです。
たとえば「一生の間にあなたが必要とする食費は？」なんて考えませんよね？
（もし計算してみたら、きっととんでもない金額になるのでしょうね...）
2つめのポイント。
見ている調査結果の内容が、どの期間に対する、どういう費用を含んでいるものであるのかをきちんと知ることです。
「子育ての期間」といっても、出産から社会人になるまでの約20年間を全体的に考える場合もあれば、その一部分を考える場合もあります。
「子育てにかかる費用」の中身を大きく分けると、
- 養育費...子どもにかかる食費・被服費・医療費・こづかいなど、家庭生活に関わる費用。通常は、家計費の中に含まれている。
- 教育費...子どもの教育にかかる費用。入学金・授業料・制服費・PTA費・給食費などの「学校教育費」と、塾・習い事・参考書購入費用などの「学校外教育費」。
このように考えていくと、「子育て費用」に関する調査って、実は奥が深いんです。
次回以降は、「わが家の教育資金設計」に役立たせるために、こういった調査結果にさらに踏み込んでみたいと思います。
（高原 育代）
